あなたがもし外資系企業への転職を希望するなら、外資系企業と密接に連携している外資系の転職エージェントに登録しよう。
そこで外資系転職エージェントのメリットとデメリットを紹介しましょう。
また代表的な外資系転職エージェントを数社紹介します。
【外資系転職エージェントのメリット】
外資系企業本社からの信頼度:
未だ様々な外資系企業が日本に進出している。ほぼメディアで報道されないが、一般大衆とは縁のない様々な業種でさえも外資系企業が日本に新たに日本法人を設立している。
そのような初めて日本に進出する外資系企業は、当然人材を確保しなければならない。そこで日本で認知されている日本企業の転職エージェントを活用しない。それはその外資系企業に認知されていないからだ。
そして外資系企業は、その企業がある国でも認知されグローバル展開している外資系転職エージェントに人材採用にあたり適切な人材紹介を依頼する。
私の実体験ですが、医療機器関連のコンサルティングファームに在籍時に米国企業が新たに設立する日本法人のサポートを行った。その時、米国企業はロンドンに本社があり全世界３０か国以上にビジネス展開している転職エージェントに人材紹介の依頼を行った。私が所属する組織は、その転職エージェントが候補として紹介する人材の書類選考と面接を担当した。その上で米国企業のCEOと日本地域担当VPのよる最終面接が行われた。
専門知識とネットワーク:
外資系転職エージェントは、各業種(又は職種)に精通したコンサルタントらが外資系企業の求人情報や市場動向を捉えており、転職希望者のスキルやキャリアに適したポジションを見つける手助けをしてくれます。また、彼らのネットワークを通じて非公開求人にもアクセス可能です。
カスタマイズされたサポート:
外資系転職エージェントは、転職希望者のスキルセットやキャリアゴールに合わせて適切な求人企業を提案し、履歴書及び職務経歴書(日英両方)や面接の準備に関するアドバイスも提供してくれます。これにより、より効果的に求人企業にアプローチが可能です。
語学力の評価と向上:
外資系企業では英語力が求められることが多いため、外資系転職エージェントはあなたの外国語力を評価し、必要であれば向上させるためのアドバイスやトレーニングを提供することがあります。
私の実体験として、多くの外資系転職エージェントは面談時に外国籍のコンサルタントが登場します(特に事前の予告なく)。外資系企業勤務経験や外資系転職エージェントとの面談の経験が少ない方には戸惑うかもしれませんが、英語を用いて面談を行う事で実践的な英語コミュニケーション能力の評価が行われます。
選択肢の多様性:
外資系転職エージェントは、多くの外資系企業と連携しているため、転職希望者にとって認知していない外資系企業や他業種外資系企業の求人情報を得る事ができます。
特に転職活動が行き詰っている状態の時にキャリアパスを多角的に検討することができます。
国際的なキャリアチャンス:
外資系転職エージェントはグローバルな展開をしており、日本以外での国際的なキャリアチャンスに出会える機会があるでしょう。
また外資系企業の日本法人からの求人案件をその企業で職を得るきっかけにしつつ、外資系企業の日本法人以外、所謂海外本社や他の海外事業所で働くパスが作れるかもしれません。
外資系企業と親密度の高い外資系転職エージェントから過去の事例等を参考にキャリアパスを作りましょう。
【外資系転職エージェントのデメリット】
転職希望者のスキル及び経験による格差
外資系転職エージェントが転職希望者のスキル及び経験等を面談した上で評価する。その結果、価値が高いと判断した転職希望者への求人案件紹介やフォローアップに時間をかけるが、価値が高くないと判断された転職希望者は放置されることがある。
ただし、転職エージェントによって取り扱う求人案件の業種や職種が違い、同じ転職希望者であっても転職エージェントを変えると転職エージェントからの扱いが変わることがある。
外資系転職エージェント及びコンサルタントの質の差:
日本企業の転職エージェントであっても企業毎に特徴があるように、転職希望者から評価するに質に差が出てくる。
これが外資系転職エージェントとなるとその差が激しい。背景としては転職エージェントという生業をしていても外資系企業なので人材の流動化が激しく、実績のあるコンサルタントはキャリアアップ等の為に転職して外資系企業を去っていく。
このようにして外資系転職エージェントには優秀なコンサルタントが採用される一方で、転職エージェントのコンサルタントとしては唯一英語がネイティブというだけで未経験のコンサルタントが採用されている。このように外資系転職エージェントにはキャリアの高低激しいコンサルタントらが在籍しているが、転職希望者はいずれのコンサルタントが担当になるのか不明でコンサルタントの質と外資系転職エージェントの質に相関がない。
これは日本企業が組織的に業務に取り組む文化がある事に対して外資系企業は個々に割り当てられた業務に責任も付随して取り組む文化との違いかもしれない。
よって転職希望者自身の外資系転職エージェントに登録した際、担当となったコンサルタントを目利きする力量が重要となる。
情報の制限:
外資系転職エージェントを介することで、企業情報や求人情報がフィルタリングされる場合があります(日本企業転職エージェントでも少なからずあり得る)。そのため、直接情報収集する場合と比べて情報の制限がある可能性があります。
具体的に示せば、ご存知の通り転職エージェントは、人材を企業に紹介する事で企業から紹介料を得る生業としています。外資系転職エージェントは、転職希望者に求人案件を紹介するにあたり外資系転職エージェントは求人企業の内情や外部環境または求人案件が発生した背景等詳細に調査しています。
その調査結果は、転職希望者にとって有益な情報がある一方で、入社すれば転職希望者にとって好ましくない情報もあります。
しかし、この好ましくない情報を外資系転職エージェントは一切転職希望者に伝えません。
よって転職希望者は転職活動を他者に頼りすぎるのではなく、自らネット検索等で調べる力が必要となります。
限られた選択肢:
外資系転職エージェントは提携している企業の求人案件のみしか転職希望者に紹介できません。至って当然の事ですが、見落としがちなポイントです。
万能な外資系転職エージェントは存在しませんので、複数の外資系転職エージェントに登録して同時に転職活動しつつ適切にスケジュール管理しながら登録している外資系転職エージェントの数を管理しましょう。
個人情報の共有(漏洩):
外資系転職エージェントは転職希望者の履歴書や職務経歴書などの個人情報を扱うことになります。情報漏洩やプライバシーの懸念があるため、信頼性の高い外資系転職エージェントを選ぶことが重要です。
しかしながら現状としては外資系転職エージェントに在籍するコンサルタントが転職する際、そのコンサルタントが関わった転職希望者の個人情報も持ち出しています。
その後、コンサルタントが転職した外資系転職エージェントに渡り、不意に見知らぬ外資系転職エージェントから連絡を受けます。連絡を受けた時転職する気が無ければ無視すればいい事です。
有名な外資系転職エージェント例
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社
ロンドンに本拠地がある外資系人材紹介会社で日本法人は2000年に設立された。日本法人に在籍するコンサルタントの半数は外国人で、日本に進出する外資系企業が最初に日本法人設立時の人材を求める時に使われる事も多い。
また、人材紹介の業種と職種は多岐に渡り、金融、経理・財務、IT、法務・コンプライアンス、営業・マーケティング、人事、秘書・サポート業務、物流・購買・サプライチェーン、リテール、サービス業、医療・医薬、製造、エネルギー・インフラ、化学など幅広く取り扱っている。
国内外問わず数々の賞を受賞しており、日本でも日経新聞やNHKなど様々なメディアにも取り上げられている信頼できる外資系転職エージェントです。
マイケル・ペイジ・ジャパン株式会社
世界36カ国において141拠点を設けているグループでは正社員のみならず契約社員や派遣社員も紹介している。約200名いる社員の内40数パーセントが外国籍である。
また、人材紹介の業種と職種は多岐に渡り、経理・財務、金融、エンジニア、ヘルスケア、人事、法務、ライフサイエンス、マーケティング、オフィスサポート、購買・サプライチェーン、小売、営業、ITなど幅広く取り扱っている。
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社
世界33カ国に展開し日本法人は2001年に設立した。東京のみならず横浜市と大阪市にオフィスがある。また正社員だけでなく、契約・派遣社員、アウトソーシング、ITソリューションズ（業務委託）の4つの分野で人材紹介サービスを提供している。
また、人材紹介の業種と職種は多岐に渡り、IT、デジタル、フィンテック、ライフサイエンス、製造業、経理・財務、金融、営業、マーケティング、人事、サプライチェーン、不動産、保険、法務、事務など幅広く取り扱っている。
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