外資系企業に向いている?転職を迷っているあなたへ

外資系企業

私は新卒より外資系企業に入社した。その後数社転職をして主に3業界を経験した。

 

外資系企業と言っても多業種・多職種が存在し、転職希望者は転職の目標を定め活動をしないと無駄な時間ばかり経過してゴールである内定取得にたどり着かない。

 

多くの転職希望者は、これまで得たスキルや経験及びその経験による成果等を武器に転職活動をする。日本企業でさえ企業によって習慣や文化が違うのに、転職活動しているあなたが外資系企業に挑戦するのに、外資系企業で働く環境に向き不向きを検討しましたでしょうか?

 

未だに日本企業にはほぼ日本人のみが働いている。外資系企業には外国籍、帰国子女、欧米大学留学経験者、日本企業からの転職者等多様である。

 

では外資系企業の特徴から示していきましょう。また私の実体験を交え特徴を更に感じ取っていただければ幸いです。

 

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成果主義の実力の世界

日本企業だと新卒で入社して例えば30才、40才とモデルになるようなケースでポジションや年収を示すことが出来る。あくまでもモデルケースなので評価の良い方はその条件を上回り、評価の悪い方は下回ることでしょう。

そしてそれは未だに年功序列が維持され、どんなに評価が高くても年功序列の壁を超える事は容易ではないでしょう。

 

一方、外資系企業ですが、

最初に私が新卒で入社したある外資系企業日本法人にて、米国にWWの本社があり私が入社する4~5年前まで日本支社で、ある日本企業に日本市場の販売代理権がありました。そして本格的に日本法人が設立され当然日本市場でのマーケティング等の権利は日本法人が持つことになります。その日本法人に新卒採用が始まりその中の数名がその後私が所属する技術部で働き始めました。そしてその中の1名が30才になる位まで毎年昇進していました。昇給ではありません。昇進です。

 

このように外資系企業は「pay by performance」なので成果が評価され日本企業でいう年次に関係なく昇給・昇進していきます。ここに年功序列という発想は欠片もありません。

上記の例とは逆に成果が目標に届かず、減給または降格も行われます。

 

私が知る具体的な一例として、40代の営業職で年収が約1500万円であったが、病気長期入院の為当然営業目標大幅に届かず、翌年の年収約500万円となりました。流石に年収500万円から年収1500万円に返り咲くにはどれくらいの年数がかかるか見込みが立たず、その営業職は過去のキャリアを使い転職しました。この営業職の減給の程度は自主退職を促しており私は部門が違ったので病気入院での営業成績未達以外の減給の原因は分からず終いでした。

 

業務範囲が明確かつ専門性

日本企業は部門等に業務が割り当てられていますが、各個人に対しては不明瞭で部門長が各グループ等に分ける事で管理職の業務範囲が明確になることがあってもその他のメンバーは組織で結果を出す仕組みとなっている。この事で意味不明な話し合いの時間が増えるばかりで個々の専門性は高まらない。

 

一方、外資系企業では個々にJD(Job Description)があり業務範囲が明確であり、その業務のスペシャリストであることが求められる。このことで外資系企業日本法人の人員は少なく効率的に業務を熟している。

 

私が外資系医療機器コンサルティングファーム在籍時、米国にある医療機器メーカーと日本企業で医薬品と医療機器を扱う大企業の仲介を行った。取り扱う製品は医療機器なので日本の法規制に準拠する必要があり大変センシティブである。ある会議で米国の医療機器メーカー関係者は2名、私が所属するコンサルティングファームは4名(各々違った分野のエキスパート)に対して日本企業からは30名程出席した。その30名の中で会議に参加して議論できるのは3名程だった。

所謂日本企業は27名程無駄に会議に出席し、企業は彼らにも給料を払っていることになる。このようなことで人材が流動化しない組織には給料を上昇させる原資は生まれないだろう。

 

柔軟な働き方

日本企業では定められた就業時間に沿っているでしょう。外資系企業でも一部製造プロセス等複数の人材と機械等を使い決められたプロセスの中で業務を行う組織では就業時間に沿って行われる。

 

しかし、外資系企業で最も大切なことは成果を出すことである。

一応日本の労働法に準拠する為に始業時間や終業時間を定めていますが、フレックス制を採用することを含め決められた時間に必ず働かなくてはならないケースは少なく、成果さえ出せれば、自分で始業時間や終業時間を決めることが出来る外資系企業も多く見かけます。

 

私が南半球に本社がある外資系企業に勤務していた時、殆ど午前7時から勤務して午後3時位に終業していました。海外本社との時差の関係でこの時間帯にオフィスにいれば海外本社にいる私の業務に関わる関係者と即連絡を取ることが出来、業務遂行が迅速に行えました。

 

国際的なマインドセット

一部グローバル化しつつある日本企業があるが多くは未だに単一性で中には昭和の高度成長時期のマインドを継承している。その単一性は外国籍人材登用はおろか日本の他の地域から転居してきた人材を阻害する風習まで残っている日本企業が現存する。

 

外資系企業は、上司、同僚、部下等働く人材が多国籍の場合が多い。日本法人ですから日本人が多い外資系企業も多々あります。また日本人とは言っても帰国子女、海外留学等国際感覚が豊かな日本人が多々います。

 

また日本法人には近隣のAPAC現地法人または海外本社からの出張者も多くいるでしょう。

 

このような外資系企業では顧客を含み海外のビジネスパーソンと仕事をすることが多いでしょう。このような環境では日本独特の習慣や文化は通用せず、多様性のあるグローバルな習慣や文化を踏まえた行動が必要です。

 

私がある外資系企業の米国本社にある日本法人社員と共に出張した時の出来事。

午前からの会議が長引いたので会議室にランチと追加の飲み物が運ばれ会議は食事を摂りながら続けられた。

そして会議が終わり出席者は皆自分のオフィスに戻っていった。その時私と一緒に出張している社員が会議用テーブルにランチ等で散らかったゴミを片付けようとした。

それを見かけた米国本社社員に注意をその社員は受けてしまった。「あなたが片付けると清掃スタッフが首になってしまうので触らないように」

私に同行した社員は親切心のみで行動したが、違う習慣の地域では人材の雇用に影響する行為だった。

 

風通しの良い社風が多い

日本企業では年功序列的思考が未だ存在して入社年次を含め上下関係が厳しく保たれている。

 

私の友人が勤務するメガバンクのある部署では、未だに「部長が残業しているから帰ることができない」「部長が休日出勤するから特に急用な仕事はないが休日出勤する」ということを友人から聞いて驚いて呆れてしまいました(しかしその部署ではその習慣が継承されているようだ)。

 

外資系企業では日本企業であるような職位でその人を呼ぶことはない。男女関係なく、「さん」つけで呼ぶ。また海外本社や日本法人を除く現地法人ではその人のポジションに関係なく、「ファーストネーム」で呼ぶ。

また外資系企業ではポジションが高いほど当然責任が重く、日本法人のみならず海外本社等でポジションが高いほどよく働く(金曜日の午後を除き)。

 

私が南半球に本社がある外資系企業日本法人で品質関連部門長として勤務している時、1年に数回海外本社に出張して製造現場をチャックしたり、様々な部署と会議を行っていた。

この出張期間に毎回本社Sales & MarketingのVPが私をランチに誘う。とはいっても社内のカフェテリアだけど。そして彼は私に日本での新製品ローンチ等について質問を始める。取り扱う製品群が日本の法規制上許認可を必要とするのだが私の担当業務上、新製品の許認可状況を把握していた。

私は日本のマーケティングや営業部門に影響しないような回答しかしないのだが、それでもSales & MarketingのVPは最新情報を得られて満足している。

私は情報を盗られる(敢えてこの漢字を使う)のは悔しいので、品質関連での出来事を話しつつ、解決に必要な物をさりげなくアサーティブに伝える。そして何らかの成果をSales & MarketingのVPをもぎ取る。最も良い成果は人材であった。売り上げに直結する営業職の新規採用は容易だが、コストにしかならない品質関連の採用は安易ではない。しかし海外本社の部門は違ってもVPが「YES」と言えば安易に実現する。(海外出張前に日本法人トップには内諾済)その後海外本社日本担当GMが私に文句をつけようとするが、「Sales & MarketingのVPが決めた事」だけしか私は言わず、日本担当GMは諦めて帰っていく。日本担当GMはなぜ私のところへ来たかと言えば「来期日本法人営業職新規採用枠(予算金額)を品質関連に移せとSales & MarketingのVPから言われたからである」どんなに風通しが良くても桁外れに高いポジションには敵わない。

 

プライベートの充実

日本企業では未だに有給休暇取得に苦労したりまた長期休暇の取得が困難だったりする。よく報道等で見掛ける風景で、GWや年末年始等日本の慣習に合わせて製造現場一斉に休暇となる時期のみが長期休暇としている企業がある。

 

外資系企業では先に書いたように成果を出すことが第一なので、日々の業務で残業することは美徳ではない。

また長期休暇は個々に担っている業務に影響しなければ取得する時期に縛りはない。

 

私も多くの方と同じように夏季休暇を取得していた。しかし、何処へ行くにも7~8月は宿泊施設の予約が困難な事や価格等が高騰している事が多いので例年9月後半に10日~2週間程度休暇を取っていた。ただ国内は依然高いのでアジア地区にあるリゾートに行くことが多く、更にその期間は日本人旅行者が現地で少なくリゾート感が増して良い。

またそれ以外の時季に長期休暇を取得しても担当業務に支障がなければ誰も苦情は言わない。

 

まとめ

 

今回は外資系企業の特徴の中でも習慣や文化的な要素について解説しました。外資系企業の給与体系や福利厚生等については別の記事に後日まとめたいと思いますのでまたよろしくお願いいたします。

 

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