転職するのであれば、メディア等で華やかで高収入が期待できそうな外資系企業を選択肢に入れる人も多いでしょう。しかし、メディアの報道等で外資系企業を判断せずに、ご自身のスキルや経験及びその成果が生かせて、ご自身の目標と重なる業種・職種への転職を試みましょう。
その上で外資系企業を選択肢に入れる事はあるでしょう。但しご自身のスキルや経験等だけで外資系企業を転職先に選ぶと危険かもしれません。
日本人のこれまでの習慣や文化と違う外資系企業に転職するのは注意が必要です。
今回は日本企業に比べ外資系企業の習慣や文化の違いについて解説します。
外資系企業の文化を理解
外資系企業といっても日本には欧米の企業があれば、中国の企業や中東の企業、または韓国の企業等様々な地域から日本に進出しています。
ここでは欧米の企業を外資系企業として説明していきます。
日本でも外資系企業の存在は地域差があり、都市部に行けば行くほど外資系企業が存在します。ということは日本に居ても地方に住むより都市部に住む方が外資系企業への接点があり、その企業名を知る機会等が増え認知度が増していくでしょう。
また日本を見ても伝統的な習慣や文化は都市部より地方ほど継承されていて都市部ではそれらがおざなりになっているかもしれない。これはそれぞれの地域にある企業内における習慣や文化も同じで都市部より地方ほどこれまでの習慣や文化が企業内に浸透しているでしょう。
その上で外資系企業の日本法人でさえ多国籍で構成されており、その外資系企業のグローバル本社がある地域出身者が多数日本法人に在籍するだけでなく、APAC地域内であるオーストラリア、ニュージーランドやシンガポール、インド、タイ、香港等出身者が在籍する。
さらに外資系企業に在籍する日本人でさえ、帰国子女や海外留学経験者等日本以外の習慣や文化を身に付けた人材が多数存在する。
よって日本の伝統的な習慣や文化または考え方だけで物事を進めようとすると外資系企業では違和感があふれ疎外感に浸ることになるでしょう。
日本企業であれば違った習慣や文化的行いをすれば、正しくないと言い立てる人がいるかもしれないが、外資系企業の様に多国籍社会の中で様々な習慣があり、多文化であれば正誤で判断できる事象ではない。
また日本企業と違い、外資系企業は上記の通り多国籍多文化なので他人を尊重する文化がある。
英語コミュニケーション能力
外資系企業であっても入社時の職種に英語能力を問わない案件がある。また外資系企業と接点のある方は理解してもらえると思うが、社内では日本人同士普通に日本語でコミュニケーションしている。
また外資系企業でも日本各地に支店または営業所等設けているが、そうした支店等では日常的に英語でのコミュニケーションを要求されない職種は多々ある。但しドキュメント等一部は英語が用いられているくらいであろう。
しかしながら、会議等に外国籍社員が一人でも入れば、大原則として英語のみがコミュニケーション可能言語となる。例えその会議の場で日本人同士であっても英語のみしか許されない。これは日本語が流暢ではない外国籍社員に日本人同士が日本語で話しているとなにを話しているのか理解出来ず猜疑心が生まれるからだ。
また例え入社時は英語能力を問わない職種であったとしても入社時期に関わらず海外グローバル本社やAPAC地区統括法人へビジネス出張が発生した場合、外資系企業のメンバーであるが故に誰も通訳はしない(ある種冷酷な対応)。
スキルが高く、経験豊富で成果を出していたとしても単にコミュニケーションの手段でしかない英語が出来ないだけ海外グローバル本社またはAPAC地域統括法人関係者とコミュニケーション能力不適格と判断され、昇進の機会を失ってしまう。
セルフスターター
日本企業で働いていると耳馴染みない言葉かもしれません「セルフスターター」。
日本企業では新卒であれ中途であれ、採用されると担当業務の前任者から引継ぎがあり、中には業務に馴れるまで先輩社員が教育担当として付いている場合がある。
しかし外資系企業では大原則として専門性のある人材を採用します。これは応募者が見る求人案件に記載されている要件でありその要件を満たした専門性のある人材が選考でパスしていきます。
また外資系企業に転職して入社すると既に前任者は退職して社内には存在せず、運が良ければ前任者が用意した引継ぎ内容が書かれたメモランダムが残されている場合があります。
そこで業務を引き継ぐべく採用された転職者は、求人案件の要件を満たす「業務内容」を遂行すべく日本法人関係者または海外グローバル本社およびAPAC地域統括法人関係者らとコミュニケーションをとり関係性を構築しつつ日常業務に支障がないよう自ら行動しなければならない。
この誰かに指示等されるのではなく、自ら行動して物事を進める人を「セルフスターター」と呼ばれる。但し勝手に暴走するのではない。
日本企業では新卒、中途採用問わず、入社間もない時期は受け身で行動する人材が多いけれども、外資系企業では「セルフスターター」が歓迎され、日本企業の様に余剰人員は外資系企業には見受けられなく、もし受け身な状態であればいつまでも「業務内容」を遂行できず早々に社を去らなければならないだろう。
高度な専門知識
外資系企業では求人案件の要件にあるようにポジションに応じて詳細に求める専門性が記されている。日本企業の求人案件には少ない。これは日本企業には未だに年功序列と終身雇用が色濃く残り上級職程社内昇進で賄い、外部から補充する人材に学歴等知識や知能レベルを判断できる要件を求めても専門性はさほど求めていない。
これは日本企業では未だに総合職と称してジェネラリストを養成して専門性が高い人材が少なく、またある部門で使えない人材だと配置転換と称してたらい回しをする仕組みが残っているからであろう。
よって外資系企業では全ての職に専門性がありかつ専門性を高め経験を積みその成果が高いポジションを得るきっかけとなる。
しかしながら現実として外資系企業に入ったもののその専門性を高めることが出来ず挫折する人材はいる。日本企業であれば他部門等で異動を願うのだろうが、外資系企業ではそのような考えは通用しない。あるとすればこれまでの成果を評価されて他の職種に転換する場合だが、これは挫折ではなくキャリアを発展させた結果である。
日本企業では就職と言いつつ企業を選んで入る就社であるが、外資系企業では専門性のある職を選ぶ就職の違いであろう。
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