以下のような方に
- 日本企業と外資系企業の最終面接の違いを知りたい
- 外資系企業の最終面接を近々受ける
日本企業と違い、外資系企業中途採用の多くは退職者等による欠員補充となる。
そして既に最終面接に進んでいるので、書類選考と1次又は1次及び2次面接を通過しているので、求人案件の職務内容を任さられると判断されているでしょう。
この時点で、最終面接も無事に通過して内定獲得と思っている方もいるかもしれませんが、ここからの行動が確実に内定を得る為に大切です。
最終面接の面接官は？
外資系企業の面接は最終面接を含めて2～3回程である。1次及び2次面接で人事担当者及び求人案件部署のマネージャーが面接官となり面接が行われます。
そして最終面接は役員を含むというのが一般的です。
外資系企業では英語で面接が行われることがありますが、全て英語で行われるわけではありません。しかし最終面接には役員が加わり面接官の中に一人でも外国籍社員が含まれれば、英語での面接の可能性が高くなります。
最終面接で気をつける事は
最終面接は対面とは限らない
最終面接官が役員クラスの場合が多いが、その役員が日本法人社員とは限らない。
外資系企業では最終面接を電話やZoom等のWebを用いることも多い。背景としては面接官のスケジュールが最終面接の日時と合わず面接官の自宅または出張先から面接を行うということがある。
また面接官となる役員クラス社員が日本法人に常勤ではなく、海外本社またはAPAC本社勤務の場合がある。この海外勤務社員との面接により電話またはWebを用いる場合が最も多い。
但し、面接の時間設定が海外在住の面接官の勤務時間に合わせる場合もあるので、仲介する転職エージェントに依頼して出来るだけ応募者の都合に合わせてもらいましょう。
最終面接が海外本社で行われる事も
求人案件が日本法人代表や役員レベルの場合、海外本社に候補者が出向いて最終面接を受けることがある。
これは日本法人の経営層レベル社員として適性について直接面接して判断したいという海外本社経営者層の意向による。
候補者にとっては海外本社での面接ということで緊張感が増す事になるが、前向きにこれまでに経験やスキルを直接売り込める機会として利用しましょう。
またこの海外本社での面接に掛かる旅費・宿泊費等は海外本社の負担となる。
最終面接は経験やスキルよりも人間性が問われる
既に1次または1次及び2次面接を通過しているので、求人案件の職務内容に対して経験やスキルが満たしていると判断されていると思われます。
ただその判断は面接を担当した人事部門及び求人案件ポジション部門マネージャーによるものであり、日本企業であれば応募者は内定がほぼ出ると思うかもしれないが、外資系企業ではそうではない。
但し最終面接なので面接官となる役員クラスは、求人案件の職務内容について詳しく確認することはほぼ無く、応募者の人間性や志向について質問する事が多い。
一方、其の事を前提に応募者は中長期的なビジョン等を訴えると好印象となる事が多い。
採用に値する価値をアピール
最終面接では、求人案件も要件を満たしているかの確認をする場ではない。また最終面接官となる役員クラス社員も要件を満たしているかどうかという1次または2次面接で確認するような立場ではない。
求人案件のポジションにもよるが、企業のビジョンや社風への適合性または人間性を出来るだけ客観的な質問で確認する。
一方、候補者の視点では、最も自己アピールの場である。
これまでの経験やスキルをアピールする候補者もいるが、それは1次または2次面接で行う事で、最終面接では企業のビジョンや中期または長期計画に沿って貢献できるプラン等、候補者の魅力を伝えましょう。
外資系企業に最終面接の結果連絡には時間がかかる
企業によっては最終面接後、転職エージェントを介して１週間程度で結果連絡が来ることもあります。
しかし、例え最終面接をパスしていたとしても内定に当たって企業と転職エージェントが交渉中であることが多い。
また企業によっては人材採用に当たり海外本社の承認が必要で、海外本社の決裁待ちにより結果連絡に時間が掛かる事もある。
平均的に最終面接終了後、2週間程度で結果通知を受けると思うと良い。
最終面接終了して2週間経っても結果連絡が届かない場合は、転職エージェントのコンサルタントに確認しましょう。
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