私は新卒時から外資系企業で働き始め、その後数回の転職を経験したことから外資系企業といっても本社が欧州にあるのかまたは米国でも東海岸なのか西海岸なのかでも社内の雰囲気が違い、例えば服装を大きく変わる。また日本法人内でのコミュニケーションでの英語頻度は、同じ外資系企業という括りであっても様々であった。
しかし共通して言える事は日本企業のように社内ローテーションによる人事異動はなく、各々専門分野を持ちそのスキルと経験に基づいたポジションに就いている。
ご承知の通り、外資系企業への転職において、英語力は一般的に重要な要素とされていますが、必ずしも全ての職種で英語力が必須というわけではありません。
英語力が無くても内定を得られる可能性のある職種とその理由をいくつか挙げてみましょう。
国内向け営業職:
外資系企業の多くは本社以外に海外現地法人があり、日本法人は日本国内市場を主なターゲットとしています(企業規模等によりAPAC本社を日本に設立している場合あり)。
営業職には営業部門責任者や各地方エリア等マネージャーもいれば実際の地方顧客を担当する営業職が存在します。
営業部門責任者に英語力が要求される事は当然ですが、地方エリア等マネージャーは、その外資系企業の日本法人の規模や組織又は海外にある本社とのコミュニケーション頻度等により英語力の要求度が変わってくる。
一方、地方顧客を担当する営業職の多くは日常業務を行うにあたり英語を使うことがない。例え海外の本社から日本法人へ出張等した際、地方営業所等に立ち寄ったとしても営業所等を管轄するマネージャー以外は英語でのコミュニケーションが出来ないという前提で海外の本社社員には通訳できる社員をアテンドさせるだろう。
ということで、国内向け営業職には採用にあたり英語力は重要視されないでしょう。
しかしながら、将来マネージャー職等の昇進を希望するのなら英語力はそのポジションに沿ったレベルで要求されるでしょう。
アシスタント職:
高度な英語力が求められないアシスタント職もあります。上司や同僚のサポート、スケジュール管理、電話応対などを通じて、英語力よりもコミュニケーション能力や組織力が求められることがあります。
特に地方営業所等の営業部門アシスタント職には英語力は求められないでしょう。
人事（HR）職:
人事部門では、社内コミュニケーションや採用活動、労務管理など、主に日本国内での業務が中心です。英語力はあくまで補助的な要素となることが多く、特に日本国内向けのポジションでは、英語よりも人間関係の構築や法律知識が重要です。
但し、日本法人の規模によっては人事部門が少人数で全ての業務をカバーすることがある。このように少人数だと海外の本社と英語を使い日常的にコミュニケーションすることになるでしょう。
まとめ
20代で外資系企業に営業職で転職を希望する場合、中途採用にあたり英語力が採用の可否判断材料とはならないでしょう(英語力があるに越したことはない)。
その他にアシスタント職または人事職にも同様な可能性があるが、営業職の方が求人案件の絶対数が多いので「営業職」を希望するのであれば若い20代にチャレンジしてみましょう。
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