学生時の就活では企業からの選考の手段として「履歴書」「エントリーシート」「言語系筆記試験」「非言語系筆記試験」「性格検査」「グループディスカッション・グループワーク」「面接」等多岐に渡る。
さて社会人となって転職活動するにあたり、まずは書類選考となるのは学生時の就活と変わらない。
しかし、この後のプロセスは企業によって大きく違いまた日本企業と外資系企業を比較しても差があるようです。
今回は特に転職活動おける筆記試験について日本企業と外資系企業を比較して説明していきます。
日本企業
人事部門の立場・役割
日本企業において新卒採用及び中途採用を人事部門が主管します(日本人の方には当然)。また社内の人材管理を一手に人事部門が行います。社内の部門から補充等の為に人材を中途採用する時は人事部門が様々な選考手段を使い候補者を選んで行きます。しかしある部門から補充を依頼されスキル・経験ある人材を採用するのですが、人事部門にはその専門分野に精通した人材は存在しません(その専門分野に精通した人材は、補充を希望する部門に存在するでしょう)。
アカデミックな背景への重視
日本企業は、学歴を重要視する傾向があり、筆記試験を通じて候補者の学術的な能力を評価しようとすることがあります。
一律な評価基準
日本企業では直接応募による候補者が多数選考される。
よって「言語系筆記試験」「非言語系筆記試験」は客観的で一律な評価基準を設定が容易なので用いられ易い。
大量の応募を受け付けることがあり、スクリーニングとして効果的に使われる。
スキルや専門知識の確認
特定の職種や業界において、候補者のスキルや専門知識を確認ことは候補者を選考する上で重要である。
しかし、人材採用を主管する人事部門にはそのスキルや専門知識を持ち合わせていない。
よって人事部門は他部門等の協力を得て、求人案件の要件を満たす事を確かめるべく筆記試験用問題を作成する。
筆記試験の慣習
筆記試験が日本企業の採用プロセスの一部として長い間行われてきたため、伝統や慣習として受け継がれているケースが多いです。
評価の客観性：
選考プロセスで求人を依頼した部門関係者等による面接を行うものの人事部門としては主管という立場から筆記試験を用いることで候補者の能力や適性を客観的に評価したいと考えています。
これは他部門からの主観的なバイアスを排除しやすくなります。
外資系企業
人事部門の立場・役割
大原則として予算は各部門に割り振られている。その中に人件費も含まれている。この事は、日本企業も同じと言われるでしょう。
しかし、外資系企業では限られた予算を有効に使う為に、中途で採用する人材獲得でさえ主体的に行動します。ある部門のマネージャーの組織に人材を補充しなければならない時、まず書類選考から始まり面接まで積極的にそのマネージャーは関わり選考をします。またその組織のディレクターも同様に関わることでしょう。その上でVPや採用されるポジション等によっては海外本社関係者との面接まで行われることでしょう。
ここまで人事部門は記載しませんでしたが、外資系企業における採用活動において人事部門はコーディネーターとなります。
ある部門から人材の補充を依頼され外部の転職エージェントまたは各種メディア等を用いて候補者を募り、その候補者を人材補充希望する部門に紹介する。また面接等開催場所の予約や日時アレンジの一切をコーディネイトします。
職務経歴書記載内容の理解と求人案件にある要件との適合性
候補者の履歴書・職務経歴書(日英両方)は、求人を依頼した部門のマネージャーまたはディレクター等で選考されます。
彼らにはその部門で必要なスキル・経験等を理解していますので、応募者の職務経歴書記載内容が補充したい人材の要件を満たしているか安易に判断できます。
またその職務経歴書等に記載されている内容の真偽について、面接での口頭質疑にて十分確認される。
学力等の選考は？
外資系企業日本法人の多くは学歴偏重ではありません(米国のある外資系企業海外本社の一部には人種差別や学歴偏重がある)。しかしながら外資系企業日本法人に転職を希望する候補者は一定以上の学歴がある。また出身大学等によりフィルタリングすることはない。基礎学力を問う筆記試験は行われない。
インタビューの充実
外資系企業は面接プロセスに力を入れ、複数回の面接やケーススタディを通じて候補者を評価することがあり、筆記試験よりも実際のコミュニケーション能力を見ることを重要視する傾向があります。
効率性の向上
筆記試験を省略することで、採用プロセスを迅速化し、有望な候補者を迅速に採用できるメリットがあるため、外資系企業はこれを選択することがあります。
筆記試験の制約
筆記試験は評価の制約があり、候補者の実力や適性を完全には評価できないことがあります。そのため、他の方法で総合的な評価を行うことが好ましいと考える外資系企業もあります。
まとめ
日本企業は人事部門が中途採用も主管している一方、手間をかけて筆記試験を行わなければ候補者を客観的に評価できない。
外資系企業は求人を希望する部門が人材採用に積極的に関わり主観的に人材を採用しているので筆記試験を省く場合が多い。ただし適性検査の実施率は高い。
]]>